住宅の耐震性能　知っていますか？

構造計算の違い、どれくらい強さに差が出る？

住宅づくりにおいて、「地震に強い家」は皆さんが気にするポイントです。その耐震性を数値で示すために使われるのが「構造計算」です。 2025年4月に建築基準法が改正され、木造住宅でも構造計算の重要性がさらに増しました。
今回は「仕様規定」「品確法による耐震等級」「許容応力度計算による耐震等級」の違いを、解説します。

・仕様規定（壁量計算）
仕様規定とは、いわゆる「壁量計算」と呼ばれる簡易的な方法です。耐力壁の量や配置、柱の引抜きなど、基準に基づいて最低限の耐震性を満たすように設計します。2階建て以下の木造住宅ではこの方法が広く用いられてきました。
ただし、ここでの「強さ」は建築基準法ギリギリのライン。大きな地震で「倒壊はしないが大きな損傷の可能性はある」レベルの強度です。この仕様規定だけでは安全性が不十分です。

・品確法による耐震等級
住宅の「性能表示制度」では、耐震等級を1～3で評価します。 等級1：建築基準法の最低基準（仕様規定相当） 等級2：等級1の1.25倍の強さ（学校や避難所レベル） 等級3：等級1の1.5倍の強さ（消防署など防災拠点レベル） この等級制度により、「この家は等級3だから、大地震でも倒壊のリスクが低い」と明確に示すことができます。
ただし、この等級の根拠が壁量ベースの簡易計算である場合、実際の地震動に対する強さは完全には担保されません。
つまり、「数字は強そうに見えても、複雑な形状や偏心した建物では弱点が残る可能性がある」というのが実情です。

・許容応力度計算による耐震等級
構造の「本当の強さ」を数字で証明できるのが、「許容応力度計算」による構造設計です。これは、地震力・風圧・積雪荷重などを数値化し、柱・梁・金物などの部材がどこまで耐えられるかを詳細に分析する計算です。
この方法で得られる耐震等級3は、名実ともに「日本最高レベルの耐震性」を意味します。複雑な間取り、吹き抜け、スキップフロアなど、一般的な壁量計算では把握しきれない弱点も見逃さずに設計できます。
許容応力度計算は設計の手間とコストがかかりますが、その分、地震時に壊れにくく、資産価値の高い家を建てられるという安心があります。

2025年以降の家づくりでは、「建てるなら強い家」「長く住むなら安心できる家」がますます求められます。
当社では、お客様のご希望や土地条件に応じて、許容応力度計算による耐震等級３をご提案しています。 住宅の「見えない強さ」は、暮らしの安心を支える大切な基盤です。まずはお気軽にご相談ください。